学習指導要領/教育の情報化

実践の蓄積と理論化で、共通教科「情報」の基盤づくりを(永井克昇 千葉商科大学教授、前文部科学省視学官)

国民必須の能力、情報活用能力を身につける

今年度、全面実施された高等学校学習指導要領では、共通教科「情報」は「社会と情報」と「情報と科学」の2科目で構成されています。「社会と情報」は「参画」、「情報と科学」は「寄与」をそれぞれのキーワードにしており、情報化する社会に参画、寄与する力を育むことに重点を置いています。

第2シーズンを迎えた共通教科「情報」は、すでに新設された教科ではなく、既存の枠組みの一つになりました。共通教科「情報」は、他教科と横並びの教科であることをあらためてご認識いただきたいと思います。

共通教科「情報」は、決して、指先のスキルを教える教科ではありません。前回の学習指導要領の改訂において、「国民必須の能力として、情報活用能力を身につける」という新しいアイデアを実現するために、さまざまな議論の末、既存の教科の枠組みを超えて、新しく共通教科「情報」が創設され、学習指導要領に位置づけられました。

専門教科「情報」も同様に、工業科、商業科だけでは、これからの情報産業を担う情報技術者の育成は困難であり、既存の教科・科目の枠組みを超えた教科として、専門教科「情報」が創設されました。

共通教科「情報」は何を教える教科なのか

現行の学習指導要領では、小・中学校に情報教育に関してまとまった時間がありません。「国民必須の能力である情報活用能力を確実に身につけさせる」というアイデアは、まだ確実に実施されていません。

しかし、新しいアイデアは、既存の枠組みを超えなければ、具体化されません。例えば、次の学習指導要領の改訂で、小・中学校の既存の教科の枠を超えて情報教育の時間を位置づけ、情報教育の制度設計をするならば、共通教科「情報」の指導内容も既存の枠組みとして見直さなければなりません。

今の共通教科「情報」の学習指導要領のねらいや内容は、小・中学校にまとまった情報教育の時間がないことを前提にして構成されています。この高等学校の共通教科「情報」の多くの部分が義務教育の部分に移され、削減された場合、あらためて共通教科「情報」とは「一体何を教える教科なのか」が問われます。

情報の本質をつかませる

教育は、「わかった上でできる」ことをめざさなければなりません。「なんとなくできた」ことを「できる」とはいえません。そして、その延長上に「活用」があります。あくまでベースにあるのは「わかった上でできる」です。

しかし、情報は、その性質上、応用的な要素で語られます。「情報とは一体何か」。その本質、根幹を教える部分が、今の共通教科「情報」では薄い。本質を子どもたちに理解させなければ、応用がゆらぎ、不確実なものになります。

「情報」と「メディア」、その両輪で支えられている「コミュニケーション」。これらがどのような考え方に基づいているのか。小・中学校の教育課程の動きとの関係もありますが、次の学習指導要領の改訂で語られるべき内容になるのかもしれません。

実践の蓄積と理論化を

全国の教科「情報」を担う先生方には、次の学習指導要領の改訂までに、授業を通じて教科「情報」として何を教えるのか。それを示す、意義のある「エビデンス」の形成と蓄積をお願いしたいと考えています。

そして、実践を蓄積するだけでなく、その理論化も行っていただきたい。理論を支えるのは実践であり、実践を生かすのが理論です。これらが相まって、初めて子どもたちにとって良い教育が行えます。教科「情報」は、論理的、科学的にも検証された内容をもって、実践、取り組みを語っていかなければならない時期にきています。

共通性を基盤とした、多様な実践を

共通教科「情報」は、全国の先生方一人一人の頑張りに支えられています。しかし、先生方に実践いただく共通教科「情報」の授業は、多様性だけでなく、共通性をしっかりと担保していただきたい。中教審のいう、すべての高校生が共通に身につけるべき内容「コア」を見失い、多様性のみを追求すれば、共通教科「情報」の存在意義を自ら崩してしまう。

あくまで、共通性を基盤とした多様性であることを強く意識して実践を積み上げていただきたい。それが新しい枠組みが構築されるときに、子どもたちにとって意味のある教科として、共通教科「情報」が存在する確固たる基盤となります。

学習指導要領の全面実施を迎えた今、共通教科「情報」の組織の力、先生方の横のつながりがますます大事になります。1+1が2ではなく、3にも4にもなるように、先生方の横の力を深化させていただきたいと思います。

※第6回全国高等学校情報教育研究会全国大会(京都大会)基調講演より
(2013年9月掲載)